アパレル派遣で社割は使える?有給は?気になる労働環境事情
アパレル派遣は派遣会社からのサポートもあり、希望する店舗での仕事が可能です。またアパレルの店舗にアルバイトとして働くよりもアパレル派遣として店舗で働いた方が労働内容もメリットがあり、プライベートと仕事のバランスを取りやすい点もあります。今回は、アパレル派遣の労働環境事情で期待できることについて紹介します。
派遣会社から洋服購入費のサポートがあることも
派遣会社からアパレル派遣として仕事をするなら、派遣会社から洋服購入のサポートもあります。アパレル関係の仕事をするときは制服代としてその店舗の洋服を購入する必要があります。洋服購入は何着か購入しなくてはいけないので費用がかかりますが、アルバイトの場合は全額自己負担で購入しなくてはならない店舗が多いです。
制服代だけで1万円を超えてしまうことがあるので、アパレルの店舗で仕事をするときは制服代の費用負担で頭を抱えてしまうこともあります。
しかし、派遣会社からアパレル派遣を行うなら制服代の何割かは負担してもらうことが可能であり、派遣会社によっては制服代を支払って無料で支給してくれることもあります。派遣会社からアパレル派遣するなら洋服購入費のサポートがあるので、洋服代を気にせず好きなアパレルの仕事を選ぶことが可能です。
有給は派遣のほうが取得しやすい
アパレルの仕事を始めるときに有給休暇の確認を行いたい人もいるでしょう。仕事をしながら有給休暇も取りやすいならプライベートと仕事のバランスを取りやすくなります。ただ、アパレル業界は有給休暇の提供をしていますが、有給休暇が取りにくい場合があります。
スタッフが不足している店舗や衣替えとなる季節の変わり目は商品の売れどきでもあるので、有給休暇を取りたくても取れない状況となることはあります。正社員の場合は店舗の売上を気にしたりノルマを課せられたりするので、繁忙期ではほぼ有給休暇は取れません。
ただ、派遣会社を通して働くアパレル派遣の人たちは有給休暇が比較的取りやすいです。派遣会社の場合は自分個人とアパレル店舗が契約を交わしているのではなく、会社と店舗が契約を交わしています。有給休暇を取りたい場合は店舗ではなく派遣会社を通して有給休暇の申請を行うことができるので、有給休暇は正社員や店舗でアルバイトをしている人よりは申請しやすいです。
アパレル店舗の有給休暇は大体派遣として半年勤務していれば取得できます。ただ、勤務日数や勤務時間によって有給休暇取得の条件は変わってきます。もし、有給休暇を取得できれば派遣会社を通して有給休暇の申請をしてみましょう。
派遣社員でも福利厚生は充実してきている
派遣会社の場合は「福利厚生が少ない」という認識を持っている人も多くいるかもしれません。しかし、今では派遣会社も充実した福利厚生を提供しているので、福利厚生に関して不満を感じることは少なくなってきています。どのような福利厚生があるのか知りたい人もいるでしょう。内容を紹介していきます。
社会保険
アパレル派遣でも社会保険に加入できます。ただ、社会保険に加入するためには労働時間や日数、また、自分が扶養保険に加入しているかにより違いがあります。社会保険に加入するためには扶養から外れて、かつ仕事で月120時間は働く必要があります。週5日で8時間働いていれば、派遣会社から社会保険をかけることを要求されるはずなので、仕事量が多いなら社会保険の加入は問題ありません。期間も3ヶ月以上働く契約なら社会保険に加入することが可能なはずです。ただ派遣会社により社会保険の加入条件は違うはずなので、派遣開始に尋ねておくのがいいでしょう。
労災保険
派遣会社はどんな仕事をするにしても労災保険に加入させます。仕事中に何か思わぬ事態に巻き込まれたりして怪我をした場合、怪我の内容によってはその費用が高額になってしまうことになります。治療費への負担を大きくさせないため、派遣会社は労災保険の加入もしています。そのため、仕事の労災に関しては治療費を心配する必要はありません。
失業保険
万が一店舗から辞職要請されたときのために失業保険をかけてくれる派遣会社もあります。失業保険の場合は仕事の期間が1年以上など条件は必要ですが、期間によって失業保険もかけてくれるので、仕事がなくなっても一定期間は安心できます。
派遣会社を通してアパレル店舗で仕事をするならアルバイトよりも高待遇で仕事をすることが可能です。派遣会社によっては正規への昇給を提示していることもあるので、派遣から正規社員に昇進できる可能性もあります。
また、アパレル派遣は希望する店舗で仕事ができることが多く「アパレルの業界をちょっと覗いてみたい」といった気持ちの方にもおすすめできます。アパレル店舗で働きたい方は、ぜひ派遣からの雇用も考えてみてください。人気・倍率の高い職場でもアパレル派遣をとおして「いろいろな仕事をまかせられる」と判断してもらえれば、多くの店舗で必要とされる人材となるでしょう。